家を建てる際にかかる費用は？注文住宅の初期費用や建築費用を解説！

マイホームを検討している方のなかには「坪単価」という表示を目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。坪単価とは、ハウスメーカーを選ぶ際の比較に使われる費用の目安です。

ただし、坪単価を参考にして資金計画を立てたとしても、後から想定外の出費が必要となるケースも少なくありません。そこで今回は、家を建てる際にかかる費用をくわしく解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。

家を建てる際の平均予算は？

家づくりの予算を立てる前に、平均予算を把握しておきましょう。住宅金融機構が公表している「2022年度フラット35利用者調査」をもとに平均予算を紹介します。

土地ありで家を建てる場合

すでに土地を所有している場合の平均費用は、全国で3,194.6万円となっています。なお、平均面積は111.5㎡です。

地域ごとの平均は、首都圏の場合107.7㎡で3,117.9万円、近畿圏の場合112.5㎡で3,133.4万円、東海圏の場合116.0㎡で3,394.4万円となっています。そのほかの地域に関しては、112.5㎡で3,223.8万円です。

全国的に見ると、住宅面積の広い東海圏が最も高い結果となっています。一方で、土地面積を広く確保するのが難しい首都圏では単価が高い傾向にあります。

土地なしで家を建てる場合

土地の購入が必要な場合の平均費用は、全国で3,715.2万円となっています。なお、平均面積は122.8㎡です。

地域ごとに比べると、首都圏の場合123.4㎡で4,015.9万円。近畿圏の場合126.1㎡で3,990.5万円、東海圏の場合125.2㎡で3,788.0万円となっています。そのほかの地域については、121.3㎡で3,502.3万円です。

土地なしで家を建てる場合、土地単価の高い首都圏が最も高い結果となっています。土地と合わせてマイホームを購入する場合、エリアや規模によってトータルコストが大きく異なるため、注意しましょう。

家を建てる際にかかる費用の内訳

注文住宅を建てる際に必要となる費用の内訳を解説します。

土地購入費用

注文住宅を建てるにあたって土地を所有していない場合は、まず土地探しから始める必要があります。不動産会社と介して土地探しをする場合、不動産会社に支払う仲介手数料や印紙代、登録免許税が必要となります。

仲介手数料は、土地の売買価格の3％＋6万円が上限と定められています。また、登記に関する手続きやローンの抵当権設定などの作業を司法書士に依頼する場合は、司法書士への報酬も必要です。

建物本体工事費用

建物本体工事費用とは、建物を建てる際にかかる費用を指します。土地代を除き、住宅購入にかかる費用のうち、7割以上を占めます。

建物本体工事費には、仮設工事にかかる費用をはじめとして、基礎工事にかかる費用、木工事にかかる費用、内外装工事にかかる費用などが含まれています。屋根や窓、扉、配管、空調の工事なども含まれていますが、庭や駐車場といった外構工事は含まれないので注意しましょう。

付帯工事費用

付帯工事費用とは、建物以外の部分の工事関連の費用です。総費用のうち、15％～20％ほどを占めます。

付帯工事費には、主に「駐車場や庭、門などの外構工事」「水道管やガス管を敷地内に引き込む工事」「照明、エアコン、カーテンなどの購入・取付工事」「古い家の解体・地盤調査・地盤改良工事」の費用が含まれています。また、太陽光発電システムを導入する場合には、別途費用が必要となります。

購入する土地によって地盤の強さやインフラの状況が異なるため、予想よりも高額な費用が掛かるケースもあります。付帯工事費がどれくらいかかるのか、事前に見積もりで確認してきましょう。

諸費用

諸費用とは、建物や建物まわりの工事以外にかかる費用を指します。住宅を建てる際には、工事費以外にもさまざまな費用が発生します。

諸費用は、全体的な費用のうち10％ほどが目安とされています。一つひとつは大きな出費ではありませんが、合わせると予想外に高いと感じる可能性もあるため、余裕を持って予算を立てましょう。

具体的には、ハウスメーカーとの契約にかかる費用、不動産所得にかかる税金、ローンに関する費用、保険料、地鎮祭や上棟式にかかる費用などが該当します。また、新たに家具や家電を購入する場合には、予算に組み込んでおきましょう。

その他費用

入居後に近所にあいさつ回りをするのであれば、挨拶の品を購入する必要があります。また、工事中に大工に差し入れをすることで、未然にトラブルを防げるでしょう。

予算別のマイホームのシミュレーション

注文住宅にかける費用は、人それぞれ異なります。予算ごとに建てられる住まいの例を紹介します。

1,000万円台

予算1,000万円台は、低コスト重視で家を建てたい方におすすめの価格帯です。一般的には「ローコスト住宅」と呼ばれています。

ローコスト住宅は、無駄を省いたシンプルなデザインや間取りが特徴的です。凹凸を最小限に抑え、水まわりを一カ所にまとめるなどの工夫によって、低コストを実現しています。

また、キッチンやバス、トイレは標準仕様の設備が採用されていることがほとんどです。あらかじめ決められたプランに沿って建築するため、間取りやデザインの自由度が低いでしょう。

2,000万円台

予算2,000万円台であれば、大手ハウスメーカーに依頼することも可能です。延べ床面積35坪以上も可能であり、1,000万円台の住宅と比べて希望を取り入れることができます。

ただし、ハイグレードな設備を多く導入すると、予算オーバーになりやすいので注意しましょう。予算配分を考慮して、優先順位をつけて選択しましょう。

もし設備にこだわりたいのであれば、家自体をコンパクトにすることで、予算内での建築が可能です。

3,000万円台

予算3,000万円台の住宅は、標準的な注文住宅です。大手ハウスメーカーで35坪以上の家を建てることも可能でしょう。

家族構成やライフスタイルに合わせて自由に設計できる点が魅力的です。1,000～2,000万円台の住宅は、カスタマイズできる範囲が制限されていますが、3,000万円台であれば設備や材料、立地にこだわって建築可能です。

耐久性や断熱性などを高めて快適な住環境を実現できるでしょう。省エネ仕様の住宅を建てることで、ランニングコストの節約にも期待できます。

4,000万円台

予算4,000万円台の住宅は、一般的に「高級注文住宅」と呼ばれます。ハイスペックな設備や豪華なオプションも夢ではありません。

キッチンや浴室などの設備にこだわりたい方は、4,000万円台ほどの予算を想定しておくとよいでしょう。完全オーダーメイドでの設計も可能なので、納得した家づくりが可能です。広い居住スペースや中庭、吹き抜け住宅なども実現できるでしょう。

また、庭や外構にかける予算も増えるため、ほかの住宅との差別化を図れます。

まとめ

今回は、注文住宅を建てる際にかかる費用について解説しました。注文住宅を建てる際には本体の工事費はもちろん、そのほかにもさまざまな費用が発生します。

たとえば、土地を所有していない場合には、土地探しから必要となります。土地の購入費用は、エリアや規模によって異なります。不動産会社を介して土地を購入するのであれば、仲介手数料や印紙税、登録免許税などが必要となります。

また、そのほかにも付帯工事費用や諸費用などが発生します。割合としては、建物本体工事が7割、付帯工事費用が2割、諸費用が1割を占めます。

思ったより費用がかかるケースもあるため、余裕を持って資金計画を立てましょう。本記事が参考になれば幸いです。